「公道走行可能!」と書いてある電動キックボードを買ったのに、ナンバー登録ができず公道を走れなかった——ネット通販で実際に起きているトラブルです。
結論はシンプルで、商品ページの文言ではなく「性能等確認済シール」の確認番号と、国土交通省が公開している型式リストで判断する、これだけです。この記事では、eモビナビ編集部が国交省のガイドライン原文と確認済型式リスト(2026年9月30日時点・166型式)を直接読んで、公道OK車と公道不可車の見分け方を、購入前チェックリスト付きで解説します。
先に結論を3つ:①シールは40mm×15mmと小さく、車体の目立たない場所にあることもあるので探し方を知っておく ②確認番号が「ⅠS-」「ⅡS-」で始まっていたら、それは特定小型ではなく免許とヘルメットが必要な車両 ③確認機関は日本に1つしかないので、照合先で迷うことはない。
通販で買うなら、商品名の型式で国交省のリストを引けば、確認番号と歩道モードの有無まで確かめられます。たとえばRICHBIT ES1 Proは、確認番号0025・歩道モードありです。
※制度・データは国土交通省・国民生活センターの公表資料に基づきます(型式リストは2026年7月31日時点、ガイドラインは令和8年3月31日改正・同年5月1日施行版)。
「公道走行可能」の表記が信用できない理由
まず、なぜ商品ページを信じてはいけないのかを、公的機関の調査結果で示します。
国民生活センターのテスト(2022年3月17日公表)
「公道走行ができる」とうたって販売されていた8銘柄をテストした結果です(発表資料)。
- 警音器の音の大きさが不足:6銘柄
- 後部反射器の反射性能が不足:4銘柄
- 後写鏡の大きさが不足:3銘柄
- 方向指示器の視認性が不足:2銘柄/制動灯の明るさが不足:2銘柄
- 停止距離が基準より長い:1銘柄/前照灯が走行中に消灯できる構造かつ視認性不足:1銘柄/尾灯が走行中に消灯できる構造:1銘柄/番号灯の視認性が不足:1銘柄
ここがいちばん重要です——同じ資料には「全銘柄とも、公道走行するために必要な保安装置を装備していました」とも書かれています。
つまり「ウインカーもライトも付いている」ことは、合格の証明にはならないということです。付いているのに、明るさ・音量・反射性能・停止距離が基準に届いていなかった。これは商品写真をどれだけ拡大しても分かりません。だから後述する「番号とリストで確かめる」が要るのです。
なお同資料によると、PIO-NETに寄せられた電動キックボードの相談は2016年度以降で124件、うち少なくとも7件が危害を伴う内容、9件が公道走行の可否に関するものでした。
国土交通省の市場調査(2023年12月19日発表)
国交省は流通実態を調べたうえで、流通していた81車種のうち保安基準適合が疑われる10車種(10台)を選んで調査し、6台の不適合を確認しています(報道発表)。不適合車の事業者には「車両を改良し、性能等確認を受けること」「既に販売した車両について、不適合箇所を改修する措置を講じること」を指導したとしています。
⚠️ 「10台中6台がダメ=市場の6割が違法」ではありません。当局が事前に「怪しい」と目星をつけた10車種を狙って調べた結果です。ただし裏を返せば、流通している車種の中に、専門家が見れば怪しいと分かるものが一定数あるということでもあります。
「ウソではないが特定小型ではない」という第3のパターン
いちばん厄介なのがこれです。「公道走行可能」の表記が間違ってはいないのに、免許不要ではないケース。最高速度が20km/hを超えるモデルは”一般原付として”公道可=免許とヘルメットが必須です。免許不要のつもりで買うと詰みます。
そして、このパターンはシールの確認番号を見れば一発で見抜けます。次の章で説明します。
シールは40mm×15mm——実物に何が書いてあるか

性能等確認制度は、国土交通大臣が認定した機関が、市販車が保安基準に適合しているかを型式ごとに実車で確認する制度です(令和4年国土交通省告示第1294号/2022年12月創設)。
確認をパスした型式には、製作者等がシールを作って車体に貼ります。このシールの仕様は、国交省の性能等確認制度に関するガイドライン(PDF)の別紙9で細かく決まっています。
| 項目 | ガイドラインの定め |
|---|---|
| 大きさ | 幅40mm × 高さ15mm |
| 書体・文字サイズ | ゴシック体・原則8ポイント以上 |
| 貼る場所 | 車体の見やすい箇所であって、フレーム等の車体の主要部分等の部品交換による影響を受けない箇所 |
| 材質 | 容易に剥離・汚損・色あせしないこと/十分な強度及び耐水性を有すること |
| 記載内容 | 「特定原付」等の区分表示・認定機関名称・確認番号・車名/型式 |
幅40mm×高さ15mmは、名刺の3分の1ほどです。想像しているより小さいので、実店舗で探すときは「フレームまわりの、部品交換で外れない場所」を狙って見てください。
🔴 シールの様式は8種類あり、うち4種類は「免許が要る車両」
ここが本記事でいちばんお伝えしたいところです。ガイドラインの別紙9には様式1〜8が定められており、使い分けはこう決まっています。
| 様式 | 対象 | 免許 |
|---|---|---|
| 様式1・2 | 特定小型原動機付自転車(新車) | 不要(16歳以上) |
| 様式3・4 | 特定小型原動機付自転車(使用過程車=すでに使われていた車両) | 不要(16歳以上) |
| 様式5・6 | 一般小型原動機付自転車(新車) | 必要 |
| 様式7・8 | 一般小型原動機付自転車(使用過程車) | 必要 |
つまり「性能等確認済シールが貼ってある=免許不要」ではありません。一般小型(=いわゆる原付一種・二種)にも同じ制度のシールが貼られます。
✅ 確認番号の形だけで判別できる
様式の見分けが難しくても、確認番号の書式で確実に判別できます。ガイドラインは番号の形式をこう定めています。
| 車両の種類 | 確認番号の形式 |
|---|---|
| 特定小型原動機付自転車 | ○○○○(固有の4桁の通し番号のみ) |
| 一般小型・第一種原動機付自転車 | ⅠS-○○○○ |
| 一般小型・第二種原動機付自転車 | ⅡS-○○○○ |
数字4桁だけなら特定小型(免許不要)/頭に「ⅠS-」「ⅡS-」が付いていたら免許が必要。これだけ覚えておけば、「公道走行可能と書いてあるのに免許が要る」という最も紛らわしいケースを、その場で見抜けます。
実際の車体では、認定機関名称と組み合わせて「JATA-0029」のように表示されます(Segway-Ninebot D-AIRの公式ページにも「性能等確認済 JATA-0029」と明記されています)。
確認機関は日本に1つしかない
「どの機関の番号なら信用していいのか」と迷う必要はありません。国交省が公表している性能等確認実施機関の一覧(PDF)に載っているのは、公益財団法人 日本自動車輸送技術協会 昭島研究室(東京都昭島市美堀町4-2-2/令和5年3月10日認定)の1機関だけです。
編集部が確認済型式リスト166型式(2026年9月30日時点)を全件確認したところ、166型式すべてがこの1機関で確認されていました。だからシールの認定機関名称は「JATA」になります。
なぜ1つしかないのか——認定要件が厳しい
ガイドラインを読むと理由が分かります。性能等確認実施機関になるには、次を満たす必要があります。
- 知識経験を有する者が5名以上で性能等確認を行うこと(大学の機械系卒なら実務1年以上、それ以外の学歴では2〜4年以上、または実務6年以上)
- ISO/IEC 17025等の規格を有するなど、適切なマネジメントシステムを有すること
- 🔴 メーカー・輸入業者・販売業者・レンタル事業者に「支配されていない」こと——親会社であってはならず、役員の2分の1超がそれらの事業者の役員・職員であってもならない
- 認定申請は、確認を始めたい日の少なくとも3か月前まで
中立性の要件が特に厳しいのが分かります。「メーカー系列の機関が自社製品にお墨付きを出す」ことを構造的に封じている制度なので、番号があること自体に意味があるわけです。
購入前チェックリスト5項目
① 性能等確認済シールの記載を探す
商品ページに「性能等確認済」「JATA-xxxx」「性能等確認番号」の記載があるか。実店舗なら車体のシール(40×15mm)を直接確認。記載が見つからなければ候補から外すのが安全です。
② 国土交通省の「確認済型式リスト」と照合する
国交省は性能等確認をパスした型式の一覧を公開しています(確認済型式リストPDF/入口は特定小型原動機付自転車について)。車名・型式で検索して見つかれば確実です。
このリストには1台ごとに、車名及び型式/外観写真/製作者等の名称と住所/確認機関と確認番号/備考欄の「歩道モードあり・なし」が載っています。2026年9月30日時点で166型式・製作者等85社が掲載されています。
💡副産物として「歩道モードの有無」も分かります。備考欄に公式に書かれており、166型式のうち24型式は歩道モードなしです。しかも同じブランドの中で割れているので、買う前にここを見る価値があります(おすすめ7選の記事で24型式を一覧にしました。歩道走行のルール自体は歩道走行の解説へ)。
③ 保安部品が写真に写っているか見る(ただし過信しない)
特定小型原付には最高速度表示灯(緑ランプ)・ウインカー・前照灯・尾灯・制動灯・後部反射器・警音器・ナンバー取付部が必要です。商品写真にウインカーや緑ランプが見当たらない車体は、まず適合していません。
⚠️ ただし「写っている=合格」ではありません。前述のとおり国民生活センターのテストでは全銘柄が必要な保安装置を装備していたのに、性能が基準に届いていない銘柄が複数あったからです。写真で分かるのは「明らかにダメな車体を外すこと」までで、合格の証明にはなりません。だから①②が要ります。
④ 「販売証明書」を発行してもらえるか確認する
ナンバープレートの登録には販売証明書が必要です。個人輸入品・フリマ購入品はここで詰まります(メルカリはそもそも出品禁止)。正規販売店で買う理由の半分はこの書類です。登録と自賠責の手順はナンバー・自賠責の記事にまとめています。
⑤ スペックの数字を最終確認
最高速度20km/h以下・定格出力0.6kW以下・長さ190cm×幅60cm以下。「最高速度30km/h」「パワフルな800Wモーター」などをうたう車体は、免許不要では乗れません。
国交省リストの読み方——つまずく4つのポイント
「リストで照合しろ」と言われても、実際にやると引っかかる箇所があります。編集部が全件を読んで気づいたものを挙げます。
1. 商品名とリスト上の「車名・型式」が一致しない
リストは車名と型式で載っているので、通販の商品名そのままでは見つからないことがあります。
- 「RICHBIT ES1 Pro」→ リスト上は車名「RICH BIT」/型式「ES1-Pro」(スペースの位置とハイフンが違う)
- 「Kintone Model One S」→ 車名「Model one S」/型式「kin-model1-s」(型式は独自の文字列)
- 「YADEA KS6 PRO」→ 車名「yadea」/型式「KS6PRO-JP」(末尾に日本仕様の-JP)
探すときは型式(型番)を優先し、見つからなければブランド名で目視してください。
2. マイナーチェンジ版は別の確認番号になる
同じ商品名でも、仕様変更された版は別番号です。手元の個体がどちらかは、シールの番号でしか分かりません。
- RICHBIT ES1-Pro=0025 / ES1-Pro-N=0086
- COSWHEEL MIRAI T-Lite=0024 / T-Lite-N=0146
- Kintone kin-model1-s=0017 / kin-model1-sb(大容量バッテリー)=0030
3. 同じ番号で「類別」が複数あることがある
ガイドラインでは、同一型式の範囲内で構造・装置・性能に違いがある場合は「類別」を設けて確認を受けることになっています。そのためリストには同じ確認番号で類別001・002と2行並ぶケースがあります(例:プラタEVバイク T16PRO)。番号が同じでも別の仕様なので、諸元は販売店で確認してください。
4. 番号は連番ではないし、リストは月初に更新される
確認番号は0007〜0196まで振られていますが、掲載は166型式で欠番があります(0001〜0006も掲載がありません)。番号が飛んでいても異常ではないので気にしないでください。
また、ガイドラインは国交省による公表の時期を「原則として毎月1日」と定めています。発売直後のモデルがまだリストに載っていないことがあるので、その場合は月が変わってからもう一度見る、あるいは販売店に確認番号を問い合わせるのが確実です。
買ってしまった場合はどうなる?
公道不可モデルを買ってしまった場合の現実です。
- ナンバー登録ができない(販売証明書・適合の裏付けがないため)→自賠責にも入れず、公道走行は違法
- 公道で乗れば保安基準不適合・無保険運行等の取締り対象。事故時の賠償は全額自己負担(違反と罰則の記事)
- 使い道は私有地(公道と行き来しない閉じた敷地)でのレジャー用に限られます
- 後付けでウインカー等を装着して適合させるのは、性能等確認が型式ごと・実車での確認である以上、個人では現実的ではありません
「安かったから」の数万円が丸ごと無駄になるのが典型的な失敗パターンです。激安モデルの品質リスク(バッテリー火災など)も含めた相場観は値段相場の記事で解説しています。
中古で買うとき:「使用過程車」のシールという仕組み
中古車には、新車とは別の仕組みが用意されています。ガイドラインはすでに使われている車両(使用過程車)についても性能等確認を受けられると定めており、その場合のシールが様式3・4です。
このとき製作者等は、
- 対象となる使用過程車の車台番号リストを確認機関に提出する
- 国交省に宣誓書を出し、「リストが真正であること」「保安基準に適合していることが確認できたものだけにシールを貼ること」「万一適合しないと判明したら自らの責任で速やかに改善措置を講じること」を宣誓する
という手順を踏みます。つまり中古車のシールは、車台番号単位で紐づいた重い約束のうえに貼られているわけです。裏を返せば、個人売買の中古で「前オーナーがシールを剥がした・貼り替えた」ものは、この仕組みの外にあります。
中古で確認したいのは次の3点です。
- 車体のシール(確認番号/様式が1〜4のいずれか=特定小型か)
- 販売証明書または譲渡証明書(ナンバー登録に必要)
- バッテリーの状態(劣化は費用に直結します)
書類が揃わない個人売買は避けてください。
確認済みモデルから選べば迷わない
当サイトで紹介しているモデルは、すべて国交省の確認済型式リストと1台ずつ照合済みです。ゼロから探すより、確認済みリストから用途で絞るほうが早くて安全です。
- 総合比較:特定小型原付おすすめ7選(各機種の型式と確認番号を明記しています)
- 持ち運び重視:折りたたみおすすめ7選
- 座って乗りたい:座れる15モデルを型式リストで全件照合(歩道モードが無い型式が混ざっています)
たとえば入門定番のRICHBIT ES1 Proは、リスト上で車名「RICH BIT」/型式「ES1-Pro」/確認番号0025(マイナーチェンジ版のES1-Pro-Nは0086)として確認でき、備考欄も歩道モードありです。
💡 確認番号を自分で照合するのが面倒なら、「型式リストに製作者等として載っている会社」から買うのが最短です。RICHBIT・COSWHEEL・EVEREST XINGの製作者等として登録されているのは株式会社Acalie(愛知)で、166型式のうち12型式と最多を通しています(全件集計の結果)。その公式オンラインストアがJPStarsで、交換パーツ・修理部品もカテゴリとして販売しています。
🛴 専門店で探す
「JPStars Online Shop」は特定小型原付をはじめとした小型電動モビリティの専門店です。RICHBIT・COSWHEEL・EVEREST XINGなどを扱い、免許不要で公道を走れる特定小型原付モデルが中心。※車種によって区分が異なるため、購入前に商品ページで「性能等確認済シール」対応モデルかを必ずご確認ください。
なお、型式リストには「製作者等」の会社名と住所も載っています。ただしこれは製造地ではなく日本で責任を負う法人を示す欄で、85社すべてが日本国内の住所でした。「日本製かどうか」を制度で判定することはできません(166型式を全件調べた結果)。
よくある質問
Q. シールが剥がれてしまったら公道を走れなくなりますか?
A. シールの貼付そのものが罰則付きで義務づけられているわけではないため、剥がれても即違法にはなりません。ただし適合の証明がしにくくなります。ガイドラインは「容易に剥離・汚損・色あせしない」「十分な強度及び耐水性を有する」ことを求めているので、通常の使用で剥がれることは想定されていません。中古売却時のことも考え、剥がさず保護しておくのがおすすめです。
Q. glafitの電動サイクルは「型式認定」という別ルートなのですか?
A. いいえ、同じ性能等確認制度です(本記事の旧版でこの点を不正確に書いていたため訂正しました)。国交省の確認済型式リストにglafitのNFR-01 sh=0050/NFR-01 Pro=0062/NFR-01 Lite=0140が掲載されており、glafit公式サイトも「性能等確認制度において専門調査機関JATAによる検査にて保安基準を満たした合格車両」と記載しています。ペダルのない自転車型でも、判断軸は同じ「確認番号」です。
Q. 確認番号は覚えなくても大丈夫ですか?
A. 買うときだけ控えてください。国交省のPDFは車名・型式で検索できるので、型式さえメモしておけば1分で照合できます。納車後は車体のシールに書いてあります。
Q. 海外通販(AliExpress等)の安いモデルはどうですか?
A. 日本の性能等確認を受けた車両はまずありません。公道利用が目的なら選択肢外です。PSE表示のないバッテリー・充電器の発火リスクもあります。
Q. 「原付登録すれば乗れる」と言われました。
A. 理論上は一般原付として登録する道がありますが、後写鏡等の保安部品追加・保安基準適合・運転免許・ヘルメット義務が必要で、キックボード型で現実的に満たせる車体はごく一部です。なお一般小型原付にも性能等確認制度はあり、その場合の確認番号は「ⅠS-○○○○」「ⅡS-○○○○」という形式になります。
Q. リストに載っている=雨の日も安心ということですか?
A. まったく別の話です。性能等確認は保安基準への適合を見るもので、雨天走行を保証しません。実際、国民生活センターのテストでは8銘柄中5銘柄の取扱説明書に「雨天時の走行ができない」旨の注意表示があり、他の3銘柄には雨天時の走行可否や防水性能に関する表示自体がありませんでした。詳しくは雨の日に乗れる?防水性能の現実解へ。
まとめ:文言を信じず、番号の「形」を確認する
- 「公道走行可能」表記は当てにならない。保安装置が付いていても性能が基準に届いていないケースが公的テストで確認されている
- 判断軸は性能等確認済シール(40×15mm)の確認番号と国交省の確認済型式リスト
- 🔴 番号が4桁の数字だけなら特定小型(免許不要)/「ⅠS-」「ⅡS-」付きは免許が必要。シールがあるだけでは免許不要の証明にならない
- 確認機関は日本に1つ(日本自動車輸送技術協会 昭島研究室)。メーカーに支配されていないことが認定要件なので、番号自体に意味がある
- リスト照合では型式表記のゆれ・マイナーチェンジ別番号・類別・月初更新の4つでつまずきやすい
- 中古は様式3・4(使用過程車)という仕組みがある。書類が揃わない個人売買は避ける
そもそもシール付きの車両を確実に手に入れられる売り場を選べば、この判断はぐっと楽になります。購入ルートごとの違いは特定小型原付はどこで買える?で整理しました。
ルール全般は電動キックボード完全ガイド、免許・手続きは免許は必要?の記事へどうぞ。


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